人気ゲームで不当表示 2社に再発防止の措置命令 消費者庁 | NHKニュース
最初見て思ったのは、白ではないにせよこの手のではよくあることでは？ということだった。ふだん、自然と目に入ってくる他のWEB広告の中にはもっと説明誇張ぽいのとか多そうに思うし、具体的に思いついたのは、金融系の広告の金利表示とか（一か月だけの金利なのに年率で表示するとか）よくなさそうなものがありそう。影響する範囲とか含めてもっとコンシューマーたちを救ってくれる命令が必要なのでは、そんな第一印象を持った。
要はもっと悪質そうなのがあるのでは思ったのだけども、そもそも今までちゃんとこのような法令に基づく命令というのについてあまり知識持っていなかった。どんな措置命令だったのか、他にどんな措置命令があるのかを調べてみようと思った。とりあえず知りたいと思ったことは消費者庁サイトにちゃんとまとまっていた。なるほど景品表示法というのに照らし合わせて判断されていると。2018年(度?)分から発令の事例が参照できるみたいだ。表題だけながめてみると、知っている社名も少なくない。
このオンラインゲームの件について頑張って読んでみた。確率とか書いてあるアプリ上（？）に表示される数字とか説明とかが引用されて、命令に至る根拠の説明があったけど読んでも理解が追いつかない、自分はついていけなかった。無論広告の表記内容がよくないにせよ、措置命令というものにみあうのかどうかがよくわからなかった。トップランナーに対して牽制を打ったみたいなところなのか。 *1
オンラインソーシャル（と呼ぶのか）ゲームの場合は、ギャンブル依存症というのも問題になっているみたいだ。抽選（ガチャガチャ）中毒になるケースがあるらしい。こちらのほうがもっと解決に取り組むべきに思える。こういうケースはもはや広告の過失とかはかすむような錯覚もある。つまり広告だけでそこまではまり込ませるのも難しそうで、誘惑要因はなんだろう。
商品の作り手としては、商品に習慣性・中毒性を持たせるべく（血のにじむような）努力はするのであろう。オンラインゲームではユーザーの利用状況アクセス状況如何で準リアルタイムでいろいろパラメータとかも調整するらしい、みたいなことを聞いたことがある（て書いたけど、ごめんなさい、聞いた記憶はあるけども根拠ないです、どこで聞いたのやら、自分の勝手な妄想からではないと思う）
誇大広告のようなものは、勘が働きやすいジャンルだと、胡散臭さとかそもそもの構造的な欠陥に気づく・理解しやすい。*2よくわかっていない分野に関して前提知識を得る努力をせずにいると本質に届くことがない。すなわち結局慣れないものには手を出すな、と。
